お申し込みからご契約まで

お申し込みの際、催事の目的、内容をお示しください。 ※催事の内容によっては、ご使用をお断りする場合もありますのでご了承ください。 仮押さえ期間（2週間）以内に、ご決定か否かのご返答を頂きます。 ご決定を頂きました期日より、15日以内に当ホール所定の契約書に必要事項をご記入のうえ、予約金（基本会場費の全額）を添えて、お申し込みください。 ※ご決定頂き、当方から申込書を発送した時点をもって、契約成立と致します。 時間外延長料、付帯設備料等の諸費用分につきましては、開催終了後、15 日以内にお支払いください。 ※料金のお支払いは、原則として銀行振り込みとさせて頂きます。 使用の権利を譲渡したり、転貸することはできません。

使用時間

基本使用 (1)10:00〜20:00　(2)12:00〜22:00　(3)13:00〜23:00 使用時間は、ご契約時に確定して頂きます。使用時間は、準備、後片づけ等の一切の時間を含みます。 時間外延長 基本使用をご利用で、延長使用の場合は、準備、設営、撤去に関わらず別に定める時間外延長料金を申し受けます。ただし、時間外使用は、事前に担当者の承認を得た場合に限ります。 時間使用 6時間以上のご使用に限ります。 ・使用時間はご契約時に確定して頂きます。 ・使用時間は、準備、後片づけ等の一切の時間を含みます。 ※時間外延長は適用されません。

キャンセルについて

契約成立以降のキャンセルについては、以下のキャンセル料を申し受けます。 ・使用日の 61 日前までのキャンセル　使用料の 30％ ・使用日の 60 日前から 31 日前までのキャンセル　使用料の 50％ ・使用日の 30 日以内のキャンセル　使用料の全額 災害その他の不可抗力により、ホールの使用が不可能になった場合は、 既にお支払い頂いた料金はお返ししますが、催物の中止に伴う損害については、一切補償致しません。

使用前の打ち合わせ

ご使用の15日前までに、スケジュール、プログラム、会場設営、設備等について、担当者と詳細についてお打ち合わせを行ってください。 照明、音響については、業者を指定しておりますのでご用命ください。外部業者ご利用の場合も、あらかじめ各担当者とお打ち合わせのうえ、ご使用期間中立合者の指示のもとに作業を行ってください。 ※この場合、別に定める技術・立合料を申し受けます。 ご使用の際、会場内の施工がある場合、あらかじめ各担当者とお打ち合わせ後、施工図面、仕込図、電気図面等を提出してください。 催事の内容によっては、ご使用をお断りする場合もありますので、事前打合わせ、下見等は、担当者と綿密に行ってください。 特別に、清掃や警備が等が必要な場合は、この時点でお申し込みください。但し、実費をご負担頂きます。

関係諸官庁への届出

ご会場使用のお打合せが済みましたら下記届出を所定の官庁へご提出ください。（届出のコピーを１部提出願います） ・催物開催届出書（２通）７日前 　渋谷消防署　TEL.03-3464-0119 ・禁止行為解除申請書（２通）７日前 　渋谷消防署　TEL.03-3464-0119　※禁止行為のある場合のみ ・音楽著作権使用の場合（１通） 　日本著作権協会　TEL.03-3502-6551 その他特殊な場合や入場者の会場内での安全をはかるため必要と思われ場合には、最寄りの警察署にも事前に内容を連絡し協力を依頼するようお願い致します。

その他の注意事項

諸道具類の搬入、搬出は、ご使用者側の責任において実施してください。 諸道具類の搬入、搬出は、必要に応じてシートにより養成を行ってから実施してください。 施工物、商品、什器等の搬入、搬出は指定の搬入搬出口をご使用ください。 持込器具、ポスター、看板類は、ご使用者側の管理の下、終了後はすみやかに撤去願います。 終了後は、ご使用者側において清掃し、ごみはすべてお持ち帰りください。 広告類の配布や看板等の掲示は、所定の場所に限ります。 所定の場所以外での喫煙及び飲食は、ご遠慮願います。 建物、付帯設備へのガムテープ貼りや釘打ちはできませんのでご注意下さい。 付帯設備等ご使用の場合、担当者の指示に従い、所定の収納スペースに片付けてください。 入場者の受付、人員整理、誘導、会場の警備整理、盗難、事故防止は、ご使用者側で行ってください。 会場使用にともなう人身事故および展示物の盗難破損事故に関しては、当社は一切の責任を負いません。 ご使用期間中、責任者は必ず会場に常駐してください。 その他、ご使用に関しては、担当者と協議、相談の上、その指示に従ってください。 そご使用中に、会場、その他の建物、付帯設備、備品等を破損、または、紛失した場合は実費を申し受けます。 ご使用者側はあらかじめ非常口の所在、避難扉の開き方を確認し非常事態に備えてください。 物品の販売に関しては、事前に担当者の諒解を必要とします。この際所定の手数料を申し受けます。